『中外日報』(2025年1月8日付) 投稿日 2025年1月22日 著者 地域情報共創センター 事務局 カテゴリー メディア カテゴリー お知らせ 『中外日報』(2025年1月8日付)で、大阪大学大学院人間科学研究科 稲場圭信教授(当センター顧問)、川端亮教授(当センター理事)らのグループによる、災害レジリエンスを高めるための基盤調査が取り上げられました。 「5年間で3割増加 宗教施設と災害時協力の自治体 稲場教授ら調査」(中外日報、2025年1月8日) [ニュース]5年間で3割増加 宗教施設と災害時協力の自治体 稲場教授ら調査:中外日報災害時の避難者受け入れなどに関して、宗教施設と協力関係を結ぶ自治体数がこの5年間で約3割増加したことが、大阪大大学院人間科学研究科の稲場圭信教授らの調査で明らか…www.chugainippoh.co.jp 地域活動委員会 災救マップ 災救マップの導入促進委員会 この記事を書いた人 地域情報共創センター 事務局 一般社団法人地域情報共創センター(RICCC)の事務局です。お知らせや活動報告など、RICCCに関する情報を発信します。 記事一覧 ウェブサイト Twitter Facebook Instagram YouTube